【5月第1週】"なくては困る企業"に注目｜実体験×テクニカルで選ぶ個別株リスト
- 中間 祐也
- 5月8日
- 読了時間: 5分
更新日：5月21日
選定基準の説明
私は、実際に自分自身がサービスや商品を利用してみて、「これがないと困る」と感じる企業に着目し、銘柄を選定しています。この「なくては困る」という感覚は、たとえ企業の規模が小さくても、他社にはない優位性を備えていることの証だと個人的に考えています。
このような優位性を持つ企業は、強気な価格設定が可能で、高い利益率を確保しやすく、結果的に企業利益の拡大や株価の持続的な成長につながる可能性があると見ています。
私自身の投資方針としては、顧客が商品やサービスに対して抱くフィーリングこそが、最も早く、かつ実感に基づいた重要な情報源だと捉えています。そうした視点から選定した企業に長期・分散のスタンスで投資を行うことで、失敗しにくい個別株投資が可能になるのではないかという仮説のもとで取り組んでいます。
また、参考情報として銘柄を200日移動平均線の乖離率で並び替えています。これにより、中期的に株価が下落しており、相対的に割安な水準にある可能性がある企業を見つけやすくなると考えています。なお、青色で表示されている銘柄は直近で上昇傾向にあるもの、赤色で表示されている銘柄は直近で下落傾向にあるものです。一番右の「強弱」列は、前回と今回の移動平均乖離率の変化を示しています。
なお、本コラムで紹介している情報は、あくまで私個人の考えや分析に基づくものであり、特定の投資商品を推奨・保証するものではありません。すべての投資家に適した内容であるとは限りませんので、下記のディスクレーマーをお読みいただき、ご自身の投資目的や状況に応じてご判断ください。
もし気になる企業や投資の進め方がありましたら、お気軽にご相談ください。
日本株※2025年5月8日時点
米国株※2025年5月8日時点
ディスクレーマー
株式会社みかたはいる
金融商品仲介業者 四国財務局長（金仲）第36号
【投資に関するご注意】
本コラムでご紹介する銘柄情報や投資関連の見解は、あくまで情報提供を目的としたものであり、特定の有価証券の取引、その他の取引の勧誘を目的としたものではありません。内容は信頼性の高い情報に基づいておりますが、その正確性や将来の運用成果を保証するものではなく、投資に関する最終決定はお客様ご自身の判断でなさるようにお願いいたします。本資料及び資料にある情報をいかなる目的で使用される場合におきましても、お客様の判断と責任において使用されるものであり、本資料及び資料にある情報の使用による結果について、当社は何らの責任を負うものではありません。
なお、投資にあたっては商品ごとに所定の手数料やリスクが存在します。詳しくは下記の【手数料等について】【リスクについて】をご確認ください。
【株式等のお取引にかかるリスク】
株式等は株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。上場投資信託（ETF）は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券（ETN）は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券（REIT）は運用不動産の価格や収益力の変動等、ライツは転換後の価格や評価額の変動等により、損失が生じるおそれがあります。※ライツは上場および行使期間に定めがあり、当該期間内に行使しない場合には、投資金額を全額失うことがあります。
【株式等のお取引にかかる費用】
株式等へのご投資には、株式等に所定の手数料等（例えば、国内の金融商品取引所に上場する株式（売買単位未満株式を除く）の場合は約定代金に対して所属金融商品取引業者等および適用を受ける手数料コースごとに異なる割合の売買委託手数料）をご負担いただく場合があります。（手数料等の具体的上限額および計算方法の概要は所属金融商品取引業者等および適用を受ける手数料コースごとに異なるため本書面では表示することができません。）詳しくは所属金融商品取引業者等および適用を受ける手数料コースごとの上場有価証券等に関する説明書（契約締結前交付書面）でご確認ください。
【外国株式等の取引にかかるリスク】
外国株式等は、株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。また、為替相場の変動等により損失（為替差損）が生じるおそれがあります。上場投資信託（ＥＴＦ）は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券（ETN）は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券（REIT）は運用不動産の価格や収益力の変動等により、損失が生じるおそれがあります。
【外国株式等のお取引にかかる費用】
外国株式等の場合は約定代金に対して所属金融商品取引業者等および適用を受ける手数料コースごとに異なる割合の売買委託手数料をご負担いただく場合があります。（手数料等の具体的上限額および計算方法の概要は所属金融商品取引業者等および適用を受ける手数料コースごとに異なるため本書面では表示することができません。）詳しくは所属金融商品取引業者等および適用を受ける手数料コースごとの上場有価証券等に関する説明書（契約締結前交付書面）でご確認ください。
